しょこら＠（@syokora11_kabu）です。
本日もブログをご覧頂き、ありがとうございます。
新しい時代になり、ネットには「平成の～」「令和の～」というタイトルの記事が溢れかえっていて少し辟易しています。しかし、それでもこんな ↓ 記事をクリックしてしまうのは、タバコ株ホルダーの悲しい性。
由々しき内容ですが、逆風なのは事実ですし、タバコなんてものに投資するのは本当に大丈夫なのか？という気持ちになるのは致し方ない話だと思います。
それでも、敢えて私は主張したい。
令和という新時代もタバコ株（2914）JTへの投資は明るいということを！
自己擁護乙
落ちまくる株価と、膨れまくる含み損
Yahoo!記事のネガティブなトーンの通り、株価はここ最近絶賛降下中。52週最安値（2,481円）にはまだ100円くらい余裕がありますが、利回りは6%に到達しようとしています。かなり美味しい水準ですね。
【株価】2,576円 ※2019/4/26終値
【配当】154円
【利回り】5.98% ※税引前ベース
【PER】12.47倍
【PBR】1.75倍
【EPS】206.54円
TATERU君をスケープゴートにしていましたが、実を申し上げますと、私の含み損の半分近くを占めているのがこのJT君であります。毎回たくさんの配当を頂けるので、VIPとして見逃してました(´･ω･`)
株価低迷の要因は、業績以外にもある？
同社の株価低迷の要因について、私もよく拝読しているジン様のブログ "おさいふプラス" で、最近の外国人投資家が「ESG（Environment, Social, Governance）」を重視しており、彼らが同社の株を売りまくっていることを挙げられていました。
この2年で、実に10%強もの大口海外投資家が同社株を手放したようです。その一方で、小口（笑）である我々個人投資家が安く拾っている、という構図ですね。実際に「個人」の株主構成比率が、8%近くも上がっています。株価が受給の関係で決まる以上、この影響は少なからずあるという点は納得です。
一方で、ESG自体は業績には直接関係のない啓蒙活動的な話なので、個人的にはあまり気にしなくてよいだろうと考えています。
これからは「米国株一択」というよりも...
以下、いきなり話が飛びます。
もっか、株式ブログ界隈では「これからの投資先は日本株ではなく、米国株一択」という意見が多いと感じます。日本株はオワコン、なんて過激な声も。
それを否定はしませんが、別に米国という国・市場自体に魅力がある訳ではない、という点だけは主張したいんですよね・・・グローバルに事業展開してブランド力の強い企業が "たまたま" 米国に多いだけなのかなと。世界的に存在感のある企業なら、私は日本株でも躊躇なく投資します。
下表は、今後100年間、どの国で人口が増えるかのランキングです。これを見ると、市場のパイがどこで大きくなりそうか一目瞭然。将来伸びる市場は米国でも中国でもありません。ピンク色のアフリカ一択です。
どんだけ子だくさんなのさ・・・
※ソース 国際連合「世界人口予測 2017年改訂版」
https://esa.un.org/unpd/wpp/Publications/Files/WPP2017_KeyFindings.pdf
先進国のシェア維持も（まぁまぁ）重要ですが、ここで色が付いているような新興国でのポジションが良い企業に投資したいと考えています。
JTと、タバコと、アフリカ
さて、このアフリカ大陸ですが、まだあまりタバコが浸透していません。各地域別の喫煙率を見ても半分くらいが空欄です。いわゆるブルーオーシャン状態。
※Wikipedia「喫煙率」より https://ja.wikipedia.org/wiki/
勿論、そこは各社とも分かっていて、かなり積極的に攻勢を仕掛けている様子。
JTも、ハガー（スーダン）ナラハ（エジプト）ナショナル・タバコ・エンタープライズ（エチオピア）と、3つの現地主要タバコ企業をM&Aによって手に入れました。いずれも上の表に名前が挙がる、市場ポテンシャルの高い国々です。
残念ながら私はまだアフリカに疎く、それぞれの国のタバコ事情というものをしっかり理解出来ていません。販売インフラ・ブランド戦略・政治リスク等、一筋縄ではいかないところも数多いと推察します。とはいえ、JTはこれら傘下企業を通してアフリカでシェア・売上を伸ばせる位置にあるとみています。
要するに「買い増したい」
冒頭の通り、身近での逆風が何かと気になる昨今ですが、JTは、私にとって積極的に買い増したい銘柄の筆頭であることに変わりないところ。
①株価低迷は、ESG投資による海外投資家の売りという側面もありそう（あまり意識し過ぎる必要は無い？）
②将来の世界の人口動静は、アフリカを中心に動いていく
③M&Aにより、アフリカの人口増加上位国へも食い込んでいる。今後の更なるポテンシャルが見込まれる
これらに加えて更に「財務状況は鉄壁」「国の法律の庇護がある」「配当が国家歳入予算にも組み入れられており、減配リスクは一般企業よりも低い」という特別条項までつく銘柄です。安定さでみれば別格の存在ではないでしょうか。
当ブログでは、特定の銘柄を推奨してはおりません。
くれぐれも、投資は自己責任でお願いします！
