【24/7】高配当株とかマイレージとか車とか【独り言】

ファイナンシャルプランナーである管理人が、趣味の車と旅行を楽しみながら、配当金による『経済的自立』まで目指しちゃいます!

アメリカのカジノに見る、老後のお金の構え方

しょこら@です。

私は、株式をはじめとする投資が大好きです。

それ以前に、根がギャンブラー!なんでしょう。麻雀が好きなのもその一つ。対戦相手がリーチをしている中で相手の手の内を読み、勝負牌を切りに行くときのあのヒリヒリ感・・・もうたまりません。

www.haitou-mile-car.com

しょこら@ in カジノ

そんなギャンブラーの職場とも言うべきカジノ
私がアメリカに駐在していた頃も、それはもう、それこそ毎週のように通ってました。まさに副業!ただ肝心のお給料を貰えた記憶が殆どないんですけど..(´・ω・`)

カジノと聞くと「ラスベガス」を思い浮かべる人が多いと思いますが、アメリカにはラスベガス以外にもカジノが出来る地域は数多くあります。ただ、全ての州が合法な訳ではなく、合法なのは、ハワイも含めた全51州のうち23州に過ぎません。

私のような血気盛んなオッサンは、カジノに着くや否や一直線にテーブル系のゲームに向かいます。「バカラ」とか「ブラックジャック」とか、いわゆるディーラーと対峙するタイプのやつですね。

スロットには目もくれません。パチンコもそうですが、あーゆう「機械に勝ち負けを委ねる」タイプの遊びはダメ。やはり運命は自分で切り拓くものですからキリッ

 

・・・という謎の自己擁護

 

シニア in カジノ

そんな感じで、テーブルでは私のようなとち狂ったオッサンによるコインの奪い合いが繰り広げられている訳ですが、スロットゲームの一角に目を移すと、明らかに定年を迎えたであろうおじいちゃんおばあちゃんで溢れかえっているのです。

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(本当はカジノで写真撮るのはNGなんですが、コッソリ一枚だけ...)

もちろん、週末ともなれば、若い人たちもスロットに興じていますが、日が明るい時間帯に地方のカジノに足を運ぶと、下手すると客層の8割がご高齢の方々。えっ?ここ老人ホーム?!的な、のほほんとした雰囲気に包まれています。

日本でも、高齢者がパチンコやゲームセンターで遊んで過ごすというシーンをよく見かけるようになってきましたが、あんな感じ。

しかし、いくら1セントスロットとはいえ、1時間も遊べば100ドル近く負けが込むこともあろうに。「アメリカのおじいちゃんおばあちゃんは金持ってんなぁー」と、その時は思ったものです。

 

年金制度 in アメリカ

とある機会に、そんなカジノでの話を同僚のアメリカ人にした所、「アメリカの年金は超安いよ!」との談。

アメリカの年金制度=Social Securityでは、過去35年間の月収額に応じて支給額が決まるのですが、仮に35年間きっちり1ヶ月も欠かさず毎月$3,000(約33万円)稼いできた人が貰える満額は、だいたい月12万円。同様に月$10,000、年収1,300万円クラスの高給取りであっても、月25万円程しか出ないのだとか。しかも満額受給の開始時期は67歳以降*と、日本よりも更に遅いのです。
*1960年生まれ以降の人の場合

日本の場合、一般企業を勤め上げた年収400万円クラスの独身サラリーマンが貰える年金額は、およそ13~14万円くらいとされています。『日本の年金は雀の涙』と揶揄されますが、いやいやアメリカも負けず劣らずですわってこと。

しかも、そんなSocial Security用の基金、2037年には枯渇するという話もあり、そうなると受給額も一気に減額される恐れもあるんだとか。将来への年金悲観具合も、日本と何ら変わらない。

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資産運用 in アメリカ

「そんなんでおじいちゃん、カジノで負けたら食べられなくなっちゃうじゃん」と件の同僚に問うたところ 「だいたいみんな稼いだお金を運用しているヨ」との返事が返ってきました。

アメリカでは401k、日本で言う企業型確定拠出年金に入る上に、稼いだお金を投資信託や株式に投資する風潮がごく普通。以下は、日本・米国・欧州のそれぞれの金融資産の構成ですが、アメリカにおける現預金の割合は、たったの13%。株式の保有割合に圧倒的な差が見られます。日本が世界の先進国の中でもいかに保守的な持ち方をしているかが伺える数字です。

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※2018年8月 日本銀行調査統計局「資金循環の日米欧比較」より
 

ちなみに同僚に「どの銘柄の株に投資してるの?」と振ってみたのですが、苦笑いして教えてくれませんでした。このあたり、日本人が資産運用の話題を日常会話に持ち出すことを憚られる風潮と近いものがあるんでしょうか。

いや、たまたまそいつが含み損を抱えまくっていただけ、という話かなw

 

老後不安は同じ in any countries

要するに、世界一の経済大国アメリカでさえ「年金制度に頼るなんて有り得ない」という事情は同じということです。国によっては手厚い保護があるところもありますが、一方で非常に高額な税金が掛けられたりしますからその是非はあります。

加えて、アメリカの社会は格差度合いが日本よりも輪をかけて進んでいるし、自己責任の考え方も非常に強いです。優秀な人ほど年収アップに拘り、希望に沿わないと名の知れた大企業であろうと平気で見切りをつけ、どんどん転職します。

もちろん、国によって文化的な違いはあるので一概にそれが良いとは言えないでしょう。とはいえ日本も、これから格差はどんどん広がっていきますし、年金制度に頼れない、という事情が好転することも有り得ません。

先日の記事でも触れましたが、アメリカのような「自分の力で収入確保に努め、運用し、将来に備える」という所、これからの私たちにとっても無視できない視点ではないかと考えています。